特別教育

フルハーネス型墜落制止用器具特別教育 合計6時間

＜学科＞

＜実技＞

【酸素欠乏・硫化水素危険作業特別教育】

ピット内・暗きょ・マンホール作業等は、必ず教育を受けなければなりません。

<講習内容と時間>
酸素欠乏危険作業特別教育規定第二条による

【高所作業車（作業床の高さ10ｍ未満）運転特別教育】

高所作業車の定義は、作業床が昇降装置その他の装置により上昇、下降等をする設備のうち、動力を用い、かつ、不特定の場所に自走することができる機械をいいます。
作業床の高さが１０ｍ未満しか上昇しない高所作業車を運転するには、高所作業車運転特別教育を修了するか、それに準じた処置を受けることが必要になります。

<講習内容と時間>

＊実技を行えない場合は技能講習受講をお勧めいたします。

【フォークリフト（１ｔ未満）運転特別教育】

＊最大荷重１トン未満
最大荷重とはフォークリフトの構造及び材料に応じて基準荷重中心に負荷させることができる最大の荷重をいいます。
＊１トン未満のフォークリフトの業務に携わるにはこの特別教育を修了することが義務付けられております。

<講習内容と時間>

【グラインダ（自由研削砥石の取替、運転作業）特別教育】

自由研削といしの取替え、又は取替え時の試運転の業務に従事するには、労働安全衛生規則により特別教育を修了することが義務付けられています。
研削盤（グラインダ）には大きく分けて自由研削と機械研削とがあり、自由研削用には次のような種類があります。
◎携帯用グラインダ　　◎スインググラインダ　　◎卓上（床上）用グラインダ　　◎切断機

<講習内容と時間>

【アーク溶接（学科）特別教育】

アーク溶接の作業は、生産工場や建設現場などにおいて、極めて広範囲に行われます。
これに伴い、溶接装置の不備又は、保守の不良、溶接作業方法の不適切による作業者の感電、高所からの墜落、溶接中のアーク火花などによる火災、爆発などの重大災害がしばしば発生しています。

<講習内容と時間>

＊実技が出来ない場合はＴＩＧｱｰｸ溶接実技講習をお勧め致します。

【特定粉じん作業特別教育】

働いている職場では、体に有害なものが多く使われていますが、その中でも粉じんはほとんどの職場にみられます。
有害な物質を含んでいない粉じんでも、長期間にわたって吸い込み続けると肺に粉じんがたまって「じん肺」になる恐れがあります。
粉じん作業に従事する方が知っていなければならない最低限のことがらを特別教育として修了することが義務つけられています。

<講習内容と時間>

【低圧電気取扱業務に係る特別教育】

事業者は、危険又は有害な業務で、法令で定めるものに労働者をつかせるときは、その業務に関する安全又は衛生のための特別教育を行わなければなりません。
「低圧の充電電路の敷設若しくは修理の業務、又は配電盤室、変電室等区画された場所に設置する低圧の電路のうち、充電部分が露出している開閉器の操作の業務」は当該業務です。（労働安全衛生規則第36条４号）
低圧とは、直流では750ボルト以下、交流では600ボルト以下の電圧をいう。
※電気工事士等の資格を有している者でも、この特別教育を受けなければなりません。

<講習内容と時間>

【ウインチ（巻き上げ機）特別教育】

事業者は電気ホイスト、エアホイスト及びゴンドラ、クレーン等に組み込まれたものを除いた動力により駆動される巻き上げ機（ウインチ）の業務に労働者をつかせるときは、その業務の安全又は衛生のための特別の教育を受けさせなければなりません。

<講習内容と時間>

【クレーン運転業務（つり上げ荷重5トン未満）特別教育】

つり上げ荷重5トン未満のクレーンの運転業務に労働者をつかせるときは、事業者はその者に対して、当該業務に関する安全のための特別教育（学科9時間以上、実技4時間以上）を実施しなければならないことになっております。

<講習内容と時間>

【建設用リフト運転特別教育】

建設用リフトとは、荷のみを運搬することを目的とするエレベーターで、ビル建築、土木工事等の作業に使用される機械をいいます。
建設用リフトの運転は、ほとんどが押しボタンスイッチの操作により昇降し、とても簡単に運転することができます。しかし、建設用リフト運転の業務に従事するには、建設用リフト運転特別教育を修了するか、それに準じた処置を受けることが必要になります。

<講習内容と時間>

【ゴンドラ取扱特別教育】

ゴンドラとは、つり足場及び昇降装置その他の装置並びにこれらに付属する物により構成され、当該つり足場の作業床が専用の昇降装置により上昇し、又は下降する設備をいいます。
ゴンドラは、高所における清掃、塗装溶接、組立て等の作業に使用されます。

<講習内容と時間>

【石綿使用建築物等解体等業務特別教育】

石綿が使用されている建築物又は工作物の解体等の作業に係る業務に労働者を就かせるときは、事業者は当該労働者に対し、当該業務に関する衛生のための法定の特別教育を行わなければなりません(労働安全衛生法第59条第3項、石綿障害予防規則第27条等)。

<講習内容と時間>